企業がするべき環境対策、消費者は何を求めているか？12（生ゴミ処理機）

企業が環境対策をすべき理由は散々述べて来ました。

「しなければ消費者の信頼を失う」

「環境負荷は購買意思決定の判断基準になって来ている」

「環境対策しなければ不買運動の被害に遭う可能性あり」

「環境対策をすることで商品に付加価値がつく」

「二酸化炭素の削減量がお金になる」

など

これからはすべき理由が増えるどころか、

しない理由を探す方が困難な社会になっていくでしょう。

では、消費者はどこで環境問題に関する情報を入手するのか？

SNS（youtube、インスタグラム、ツイッター、tictok）の普及により昨今、

情報を得るのはテレビよりSNSの方がメジャーになってきている。

環境問題についての自身の知見や環境問題改善に関する取り組みをSNSで発信することにより認知を拡大することが出来、

さらにそれをきっかけに商品に興味がなかったターゲット層にリーチする事で新たな顧客創造のきっかけにもなる。

御社を知るきっかけが商品・サービスだけでなくても良いのではないでしょうか？

例えばテレビに広告・CMを打つのにかかるコストは比較的高く、

準備に期間も要するうえ融通が利きづらい。

しかしSNSを自社で管理すれば発信したい時にいつでも発信できる。

プラスコンテンツが興味深いものであれば拡散される。

そこで環境対策を発信すれば・・・

ただ発信するからには中途半端であれば、

環境リテラシーの高い人に指摘され逆効果になる可能性もあります。

だからこそ表向きだけではなく

本当の意味での環境対策をする必要があります。

良いことも悪いこともワンクリックですぐ拡散される時代に

環境問題とどう向き合うかが？

企業の今後を大きく左右するのではないでしょうか？

「弊社の技術（KID SYSTEM）」は国際連合工業開発機構 東京投資・技術移転事務所の

サステナブル技術普及プラットフォームに登録されています。

http://www.unido.or.jp/en/technology_db/4660/

図23）24)日本生命保険相互会社.ニッセイインターネットアンケート〜環境問題について〜 2021-10-15, https://www.nissay.co.jp/news/2021/pdf/20211015b.pdf, (参照2022-7-1).