「環境問題には関心がある!」
「大気汚染・海洋汚染が特に心配だ!」
と言ったところで他人事のように思っていては意味がない。
消費者は関心があり且つ改善に貢献したいのか?
もし改善に貢献したいと考えているのであれば、
同じ「環境問題改善」というゴールに向かって強力するパートナーを探したり、
そのビジョンに共感を持ってくれる人・団体を必要としているのではないでしょうか?
企業が消費者と同じゴールを持てばそれは双方にどのようなメリットをもたらすか?
想像つくのではないでしょうか。
では早速、どれだけの人が貢献したいと考えているのか。。。
貢献したいと思っている消費者が貢献したいと思っていない企業の商品を購入するとは考えづらい。
つまり環境問題解決に関する取り組みを進めなければ最大約60%の消費者を取りこぼす可能性がある。
深刻化するにつれ今後もその割合は増え、環境問題に貢献したいと思う層に対して企業が出来ることは環境問題解決に取り組み・環境問題に配慮した商品を作る。
消費者はその企業のサービス・商品を選ぶことで自分も環境問題の解決に貢献しているという優越感(付加価値)を得られる。
次回は環境問題解決に向け一般消費者が普段どのような取り組みを行っているのかについて見て行きたいと思います。
図7)8)日本生命保険相互会社.ニッセイインターネットアンケート〜環境問題について〜 2021-10-15,https://www.nissay.co.jp/news/2021/pdf/20211015b.pdf, (参照2022-7-1).
Σχόλια